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保険、いる?いらない?
1分診断
家族構成と貯蓄を入れるだけ。公的保障(遺族年金・高額療養費・傷病手当金)を引いたあとに「本当に足りない額」だけを計算します。
歳
人 / 歳
万円(税込・額面)
万円(いなければ0)
万円(預金+すぐ使える資産)
円 / 月(生命保険・医療保険・学資保険など。わからなければ0)
計算の内訳を見る
老後資金まで含めた本格的なライフプランは、アプリで
iPhoneアプリ「FPいらず」は、保険を売らない立場で老後資金・教育費・住宅費を一気に試算します。入力した数字は端末の中だけで計算し、どこにも送りません。
App StoreでFPいらずを見るなぜ「保険を売るFP」に相談してはいけないのか
著書『時代はFPよりAI』では、無料相談の裏にある手数料の仕組みと、自分で数字を出す方法を書きました。この診断の考え方も、この本がもとになっています。
Amazonで『時代はFPよりAI』を見るこの診断の考え方
保険で備えるべきなのは「起きたら貯蓄では足りない出来事」だけです。日本には遺族年金・高額療養費・傷病手当金という強い公的保障があり、多くの人はそれを引いた残りだけを保険で埋めれば済みます。だからこの診断は、まず公的保障を引き算し、それでも足りない金額だけを表示します。
公的保障の目安(2026年度)
遺族基礎年金は18歳未満の子がいる遺族に年約83万円、子1人につき約24万円(3人目から約8万円)が加算されます。遺族厚生年金は会社員・公務員の遺族に上乗せされ、年収400万円前後なら年約40万円が目安です。高額療養費により、入院しても医療費の自己負担は一般的な収入で月約9万円で頭打ちになります。傷病手当金は会社員が病気で働けないとき、最長1年6か月、給料の約3分の2が支給されます。自営業にはこの制度がないため、貯蓄か就業不能への備えが必要です。
よくある質問
- Q. 学資保険は入ったほうがいいですか?
- 返戻率が110%前後の商品でも、18年で年利換算0.5%程度です。同じ額をNISAで積み立てたほうが期待値は高く、途中で使えます。親の死亡保障は掛け捨ての定期保険で別に持てば足ります。
- Q. 独身でも保険は必要ですか?
- 養う人がいなければ死亡保障は不要です。医療は高額療養費があるので、貯蓄が100万円あれば医療保険もほぼ不要です。
- Q. 無料のFP相談で提案された保険は信用できますか?
- 無料相談の収入源は保険会社からの手数料です。提案が「貯蓄型」「外貨建て」「変額」に偏っていたら、手数料の高い順に並んでいると考えてください。
この診断は一般的な制度と統計にもとづく概算で、保険の募集・勧誘ではありません。制度の金額は2026年度の目安で、実際の受給額は加入歴により異なります。最終判断はご自身で、必要に応じて年金事務所や公的窓口にご確認ください。







